メディア運営のコンテンツ制作体制。人員不足・外注管理の負担が課題
もっとグッドがお客さまのために原稿や企画を制作する際、競合調査や情報収集は欠かせません。そのとき、しばしば目にするのが、数カ月～数年間更新されていないオウンドメディアです。更新停止、記事コンテンツの投入不足は「百害あって一利なし」。SEOの観点でも評価が下がるリスクが高まりますし、ブランディングに関しても読者に「この会社は大丈夫だろうか？」と、不安を抱かせてしまう要因になってしまいかねません。
更新停止の理由はさまざまですが、これまで100社以上のメディアに関わらせてもらった経験では、「人員不足」もしくは「担当者の負担が重すぎる」ことが主要因だと考えています。そこで本記事では、オウンドメディア運用において避けて通れない2つの課題の原因について解説します。
オウンドメディアの制作体制の現実と課題
一般企業がオウンドメディアをつくる目的としては、インターネット上での認知度向上と集客力強化が主です。コーポレートサイトやサービスサイトにユーザーを集客するには、検索エンジンからの流入強化のためのSEO対策が欠かせません。その代表的な手法が「コンテンツSEO」であり、そのためには定期的な記事コンテンツの制作・公開が必要ということは、この記事を読んでいる方であれば理解しているでしょう。
ターゲットキーワードを上位表示するために必要なコンテンツ数は、業界や競合、キーワードボリュームによって千差万別です。もっとグッドでも月100本制作したお客さまもいらっしゃいましたし、逆に月1本を3年間作り続けているケースもあります。とはいえ、大切なのは「作り続けること」であり、そのための制作体制づくりが非常に重要なポイントなのです。ただ、メディアをリリースした直後、もしくは計画段階で作り続けられる体制が構築できているケースはあまり多くありません。
もっとグッドではオウンドメディアが更新停止になってしまう「壁」は、3カ月目・6カ月目・2年目の計3回ぶつかると考えています。こちらの「壁」については、もっとグッドの印象・イメージだけでなく、実際の調査でも明らかになっています。
オウンドメディアの更新停止トップは「3カ月以内」
IT・教育事業を展開する全研本社株式会社が4月4日に発表した「オウンドメディアに関する調査」によると、オウンドメディアの運用担当者300人のうち約19.3％が「現在、運用（更新）されていない」と回答していることが明らかになっています。さらにそのうち、運用を始めてわずか半年以内で65.5％が更新していません。この結果は、もっとグッドの肌感覚からしても納得できる数値だと感じています。
さらに運用停止理由のトップは「自社の運用担当者がいなくなったから」というリソース不足が原因となっています。
オウンドメディアは、一度運営をスタートすると更新し続けるのが基本です。その一方、人材不足が理由で半年以内に更新できなくなってしまうケースが最も多いという事実を把握し、実施前に適切な制作体制を構築することは、円滑な運営において非常に重要なポイントなのです。
※出典・画像：全研本社株式会社「オウンドメディアに関する調査」
オウンドメディア運営が人員不足になる理由
オウンドメディア運営が人員不足になってしまう根本的な原因は、制作にかかる負担（工数）とリソースのミスマッチにまとめられます。コンテンツ制作に着手する前の予測を実際の工数・負担が上回るケースのほか、SEO効果を高めるための本数の増加、担当者の離職などミスマッチの原因はさまざまです。そのなかでも、特に多くのオウンドメディア運営に該当しやすい注意すべき3つの理由を紹介しましょう。
リスクヘッジしたリソースの不足
オウンドメディア運営は、メディア運営全般を担う「コンテンツディレクター」、企画制作や成果物のチェックを行う「編集者」、原稿を作成する「ライター」、その他必要に応じて監修者やデザイナーなどのチームで行うのが理想的です。
ただし、オウンドメディア運営の実態としてはコンテンツディレクターが編集業務を兼ねていたり、編集者がライティングまで行うケースは珍しくありません。さらにオウンドメディアの運営専任ではなく、他のWeb事業なども担っている体制も多く目にします。もちろん、必要最小限の体制で効果を出しているお客さまも多数いらっしゃいますが、繁忙期や急な退職など柔軟に対応できずにパンクしてしまうリスクは低くはないでしょう。
さらに編集やライターを外注する企業は少なくないですが、編集やライターのリソースが不十分で「発注本数が安定しない」、「毎月、クラウドワークスなどで探している」といったケースもあるでしょう。このようなコンテンツ制作における「リソースのリスクヘッジ」は、1年はもちろん、数年後も見据えたオウンドメディア運営には必要不可欠といえるでしょう。
社内リソースと外注予算の配分ミス
オウンドメディアの運営は、少なからず外注を利用するのが一般的です。とはいえ、フリーランスの編集者、副業ライター、コンサルティング会社、コンテンツ制作会社など「どの工程」に「どんなリソース」を「どれだけ予算を割くのか」は運営会社の方針によって異なります。ただし、いずれの選択肢をとったとしても社内リソースと外注の予算のバランスが悪いと日々のコンテンツ制作は苦しくなる可能性が高まります。
例えば、より少ない予算でコンテンツを作成したいのであれば、ライターと直接契約して内部で企画、校正、入稿などを行い、なるべく「中間業者」とライターの「工数」を少なくした制作体制が理想的です。ただ、当然ですが外注先の工数を減らしただけ、社内の制作工数は増加します。その結果、オウンドメディア担当者の作業が増えて負担が増え、品質管理などがおろそかになってしまうリスクが高まってしまいます。
オウンドメディア運営の予算は、リアルなマーケティング施策などと比べると少ないケースも少なくありません。とはいえ、同じ予算でより多くの工数を担ってくれる編集者やライターもゼロではないでしょう。また「企画は簡易的に作成し、成果物の校正に力を入れる」など、担当者の得意な工程に特化して自社の環境に合わせた外注先を選べば、限られた予算で効率的にコンテンツを制作できる体制づくりも図れます。
非効率な外注・制作管理
オウンドメディアの作業において「外注管理」や「制作管理（スケジュール管理）」は、意外と大きな負担になります。企画や原稿の受け渡し、スケジュールの共有、対応可能本数の調整、修正依頼と修正稿の納品スケジュール設定、レギュレーションの更新やFB（フィードバック）の共有……。これらの管理が非効率な場合、いくら外注の数を増やしたり、高額な予算を払って発注したとしても業務負担は軽くなりづらいでしょう。
例えば修正が多ければその分だけ、各工程の非効率さは悪化します。その一方、社内のチェック体制が非常に厳しく同じ原稿を5人以上で確認してしまうケースもあります。一度、社内外の制作管理体制を見直す必要性は少なからずあるのではないでしょうか。
制作体制の最適化に取り組みましょう
最初から完璧な制作体制を構築することは難しいため、PDCAを繰り返しながらその都度、最適化を図っていく必要があります。使用するツールや予算、担当者のスキル、その他の業務とのバランスなど改善できる要素はたくさんあるので、広い視点に立って施策を試すのが大切です。もっとグッドでは編集、ライター、校正などコンテンツ制作の「9工程」を一貫もしくはピンポイントで対応可能。もしも現状の改善を図りたい際は、ぜひお気軽にご相談ください。
